宅建士・相続診断士の知識を毎日復習。Claudeで一問一答アプリを作ってみた

石田敦也

2 分前

読了時間: 4分

この記事の結論

本を「読む」習慣が続かないなら、「解く」仕組みに変えればいい。

Claudeに一文で頼むだけで、宅建士・相続診断士の知識を毎日5問ずつ復習できる一問一答アプリができました。

■ 参考書と過去問題集を読む習慣が、続かない

資格試験のときに使った参考書やテキスト、過去問題集を、試験が終わってからもずっと、毎日読んできました。

読んできたのは、宅建士や相続診断士として欠かせない、不動産の税金・相続・財産分与の分野です。

ところが最近は、すっかりサボりがちです。

この3つは、お客様との会話で必ず出てくる分野です。

税率や特例の数字がすぐに出てこないと、その場で答えられません。

そこで、「読む」のをやめて、「解く」ことにしました。

Claudeに頼んだところ、スマホで毎日5問解ける一問一答アプリが、その日のうちに動き始めました。

私はプログラミングを一切していません。

■ 作り方：Claudeに、こう頼みました

▼ 実際の依頼文

頼んだのは、次の一文だけです。

不動産関連の税金・相続・財産分与の本を、今まで毎日少しずつ読んでいたのですが、最近よくサボっています。接客時には欠かせない知識なので、クイズアプリを作って継続したいです。

ポイントは、何に使う知識か（接客）と、何に困っているか（続かない）を書いたことです。

アプリの仕様は、細かく指定していません。

▼ 頼んだあとの流れ

Claudeは、問題を作る前に、令和8年度の税制改正や、改正民法の内容を調べていました。

そのうえで、一問一答を62問作り、スマホで開けるアプリにまとめてくれました。

私がしたのは、実際に解いてみて、おかしいところを伝えることだけです。

問題の入れ替えや追加も、会話で頼むだけで済みます。

▼ 同じことを試す方へのコツ

うまくいったのは、次の3つを意識したからです。

目的を書く：接客で使う、など、使い道を伝えると、問題の方向がそろいます。
最新情報を調べてもらう：税制は毎年変わるので、「最新の法改正も確認して」と添えると安心です。
解いて確かめる：問題が仕上がったら、まず自分で解き、違和感のある問題はそのまま伝えます。

■ 見本：宅建士・相続診断士の復習アプリ

▼ できること

問題は、相続・贈与・不動産の税金・財産分与の4分野で、全部で62問の一問一答です。

毎日の目標：1日の問題数を、3問・5問・10問から選べます。
連続日数：1問でも解いた日を数えて、続いている日数を表示します。
間違えた問題の復習：間違えた問題は、日をあけて何度か出題されます。
分野別：4分野のうち、苦手な分野だけを解くこともできます。
接客メモ：解説の下に、お客様へ伝えるときの一言が出る問題があります。

▼ 見本：2問だけ解いてみてください

答えを押すと、その場で正解と解説が出ます。

■ 使ってみた感想：本とは逆で、やめたくない

最初だからかもしれませんが、解いていて楽しく、やめたくなくなりました。

本を読んでいたときとは、まったく逆です。

1日5問の目標は、おそらく5問では済みません。

気づくと、1日に何回もアプリを開いています。

▼ 続けられる理由：問題の入れ替えと、弱いところの再学習

使ってみて、続けやすいと感じた仕組みが2つあります。

問題の入れ替え：解き終えたら、Claudeに頼んで問題を入れ替えたり、新しい分野を足したりできます。何度も同じ問題を解くだけで終わりません。
弱いところの再学習：間違えた問題は、日をあけてくり返し出題されます。分野ごとに「身についた問題」の数も見えるので、自分の弱いところだけを集中して解き直せます。

■ AIが作った問題にも、間違いがありました

解いている途中で、不動産取得税の問題に違和感がありました。

問題文が、「標準税率は4％で、住宅と住宅用の土地は軽減措置で3％」という書き方だったのです。

これでは、事業用の土地が4％のように読めてしまいます。

実際は、土地は住宅用でも事業用でも3％で、4％のままなのは住宅以外の建物だけです。

そう伝えると、Claudeはすぐに問題を作り直してくれました。

▼ 学んだこと

AIは問題を作るのが速い一方で、言い回しの甘さまでは気づけないことがあります。

お客様に使う知識だからこそ、AIが作り、人が確かめるという分担が欠かせません。

▼ 法改正のある問題

2026年に改正のあった内容は、問題に「2026改正」の印を付けました。

賃貸用不動産の評価は、国税庁が2026年9月に通達案を公表した段階で、2027年1月以後の相続・贈与から適用される予定です。

財産分与の請求期限は、2026年4月1日以降の離婚から、2年が5年になりました。

制度の細部は変わりやすいため、お客様に説明するときは、国税庁や法務省の最新情報で確かめます。

この分担なら、資格で身につけた知識の復習を、毎日無理なく続けられると感じています。